教育情報の公表
その他の教育研究上の情報
令和4（2022）年5月1日現在
１ 教員一人当たり学生数
| 学科 | 学生数 | 専任教員数 | 教員一人当たり学生数 |
|---|---|---|---|
| 幼児教育学科 | 190 | 13 | 14.6 |
| 美術学科 | 152 | 7 | 21.7 |
| ビジネス実務学科 | 215 | 11 | 19.5 |
２ 収容定員充足率
| 年度 | 幼児教育学科 | 美術学科 | ビジネス実務学科 | 合計 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 令和4（2022）年度 | 収容定員 | 300 | 130 | 270 | 700 |
| 在学者数 | 190 | 152 | 215 | 557 | |
| 充足率 | 63.3% | 116.9% | 79.6% | 79.5% |
３ 専任教員数と非常勤教員数の比率
| 学科 | 専任教員（A） | 非常勤教員（B） | 比率（％） （A）：（B） |
|---|---|---|---|
| 幼児教育学科 | 13 | 23 | 36.1 ： 63.9 |
| 美術学科 | 7 | 22 | 24.1 ： 75.9 |
| ビジネス実務学科 | 11 | 31 | 26.2 ： 73.8 |
| 留学生別科 | 0 | 0 | 0.0 ： 0.0 |
４ 入学者推移
| 学科 | 入学 定員数 |
令和2年度 | 令和3年度 | 令和4年度 | |||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 入学者数 | 入学者 充足率 |
入学者数 | 入学者 充足率 |
入学者数 | 入学者 充足率 |
||
| 幼児教育学科 | 150 | 114 | 76.0％ | 94 | 62.7％ | 97 | 64.7％ |
| 美術学科 | 65 | 82 | 126.2％ | 83 | 127.7％ | 75 | 115.4％ |
| ビジネス実務学科 | 135 | 141 | 104.4％ | 104 | 77.0％ | 112 | 83.0％ |
| 合計 | 350 | 337 | 96.3％ | 281 | 80.3％ | 284 | 81.4％ |
| 学科等 |
入学 定員数 |
令和2年度 | 令和3年度 | 令和4年度 | |||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 入学者数 | 入学者 充足率 |
入学者数 | 入学者 充足率 |
入学者数 | 入学者 充足率 |
||
| 留学生別科 | 20 | 0 | 0％ | 4 | 20.0％ | 0 | 0％ |
５ 退学・除籍者数（令和3年度）
| 学科等 | 退学者数 | 除籍者数 |
|---|---|---|
| 幼児教育学科 | 4人 | 0人 |
| 美術学科 | 11人 | 0人 |
| ビジネス実務学科 | 1人 | 1人 |
| 留学生別科 | ※0(0)人 | 0人 |
| 合計 | 16(0)人 | 1人 |
※留学生別科の退学者数については、本科進学による退学者数は（）書きで内数
６ 留年者数
| 学科等 | 令和元年度 | 令和2年度 | 令和3年度 |
|---|---|---|---|
| 幼児教育学科 | 1 | 0 | 1 |
| 美術学科 | 0 | 0 | 1 |
| ビジネス実務学科 | 0 | 2 | 0 |
| 留学生別科 | 0 | 0 | 0 |
| 合計 | 1 | 2 | 2 |
７ 社会人学生数
0人
８ 美術学科研究生
14人
９ 留学生数及び海外派遣学生数
| 学科等 | 留学生数 | 海外派遣学生数 |
|---|---|---|
| 幼児教育学科 | 0 | 0 |
| 美術学科 | 0 | 0 |
| ビジネス実務学科 | 1 | 0 |
| 留学生別科 | 0 | 0 |
| 美術学科研究生 | 0 | 0 |
| 合計 | 1 | 0 |
１０ 海外の協定相手校
| 学校名 英文名 |
国または 地域 |
協定内容 | |
|---|---|---|---|
| 1 | 国立台湾藝術大学 （旧：国立台湾藝術専科学校） 昭和59（1984）年11月4日 |
台湾 |
|
| 2 | コロンビア大学 COLUMBIA COLLEGE 昭和61（1986）年11月22日 |
ＵＳＡ |
|
| 3 | ハイデルベルグ大学 HEIDELBERG COLLEGE 昭和63（1988）年4月1日 |
ＵＳＡ |
|
| 4 | 遠東技術学院 （旧：私立遠東工業専科学校） 平成元（1989）年5月8日 |
台湾 |
|
| 5 | 蘇州市職業大学 平成11（1999）年9月9日 |
中華人民 共和国 |
|
| 6 | 無錫科技職業学院 平成16（2004）年10月14日 |
中華人民 共和国 |
|
| 7 | 上海健康医学院 令和2（2020）年 1月13日 |
中華人民共和国 |
|
１１ 地域貢献活動
地域貢献活動についてはこちら。
１２ 大学間連携
| ア．大学コンソーシアム石川への参画 | 本学は、県内21の高等教育機関で構成されている大学コンソーシアム石川に参画し、各種連携を行っている。 （大学コンソーシアム石川のホームページはこちら。） |
|---|---|
| イ．学校法人嘉悦学園との 大学間連携協定書 平成27（2015）9月5日 |
（1）学術研究に関すること （2）学部学生及び大学院生の教育研究に関すること （3）学生の派遣・受入に関すること （4）教職員の人事交流に関すること （5）教職員の研修に関すること （6）学生募集活動に関すること （7）就職支援に関すること （8）情報収集・分析（IR）に関すること （9）施設の共同利用に関すること （10）その他双方が必要と認める事項 |
１３ 産官学連携
金城大学短期大学部は、下記の機関等との包括協定を締結し、各種の産官学連携事業を実施しています。
| 協定機関等 | 締結日 | 主な協定内容 |
|---|---|---|
| 北陸銀行 | 平成23(2011)年 1月18日 |
（1）地域企業との共同研究、委託研究、経営相談等に関する支援・協力 （2）文化・芸術に関する支援・協力 （3）寄付講座、セミナー、シンポジウムなどの開催・運営に関する支援・協力 （4）インターンシップの受入れ、修学・就職等の学生支援に関する協力 （5）ＩＴ推進、経営分析に関する支援・協力 （6）その他関連する連携協力 |
| 金沢信用金庫 | 平成23(2011)年 1月18日 |
（1）地域企業との共同研究、経営相談等に関する支援・協力 （2）ベンチャービジネスに対する投資・融資等の支援や知的財産の活用に関する支援 （3）寄付講座、セミナー、シンポジウムなどの開催・運営に関する支援・協力 （4）インターンシップの受入れ、人材育成に関する支援・協力 （5）ＩＴ推進、経営分析に関する支援・協力 （6）その他の支援 |
| 白山市 | 平成23(2011)年 3月28日 |
（1）福祉及び医療の向上に関する事項 （2）保育及び幼児教育の向上に関する事項 （3）文化、芸術及び経済の発展及び振興に関する事項 （4）大学の教育及び学術研究並びに社会活動の推進に関する事項 （5）地域コミュニティの発展に関する事項 （6）ボランティアに関する事項 （7）まちづくり及び人材育成に関する事項 （8）その他この協定の目的を達成するために必要な事項 |
| 白山市経済団体 連絡協議会 |
平成23(2011)年 9月14日 |
（1）地域経済の発展に関する事項 （2）地域貢献、地域振興に関する事項 （3）学術文化の振興に関する事項 （4）地域文化・伝統の継承に関する事項 （5）人材の育成に関する事項 （6）その他この協定の目的を達成するために必要な事項 |
| 野々市市 | 平成27(2015)年 12月21日 |
（1）まちづくり及び地域づくりに関すること （2）人材の育成に関すること （3）学園の教育及び学術研究並びに社会活動の推進に関すること （4）その他この協定の目的を達するために必要な事項に関すること |
|
国立大学法人北陸先端 科学技術大学院大学・ 社会福祉法人北伸福祉会 |
平成29(2017)年 7月11日 |
（1）地域づくりへの貢献 （2）人材の育成 （3）地域福祉に係る学術研究及び社会活動の推進 （4）その他この協定の目的を達成するために必要な事項 |
| 石川県 | 平成30(2018)年 10月31日 |
（1）災害及び防災対策に関する各種指導・助言に関すること （2）災害時における被災者支援活動に必要な施設の提供に関すること （3）学生ボランティア等の派遣に関すること （4）県民を対象とした防災対策等に関する意識啓発のための講座、研究会等の開催に関すること （5）学生の自主防災活動への参加に関すること （6）学生の防災士資格取得に対する支援に関すること （7）前号に定めるもののほか、特に必要と認める事項 |
| 白山石川医療企業団 | 平成31(2019)年 3月7日 |
（1）医療及び福祉の向上に関する事項 （2）新渡教育及び溌護師の脊質向上に関する事項 （3）保育及び幼児教育の向上に関する事項 （4）文化、芸術及び経済の発展及び振興に関する事項 （5）大学の教育及び学術研究並びに紙会活動の推進に関する事項 （6）地域コミュニティの発展に関する事項 （7）ボランティアに関する事項 （8）地戦医擬・福祉に関わるまちづくりや人材育成に関する事項 （9）その他、この協定の目的を達成するために必要な事項 |
| 第一生命保険株式会社 | 令和2(2020)年 10月29日 |
（1）健康増進に関すること （2）ワーク・ライフ・バランスの推進に関すること （3）子育て支援・保育対策に関すること （4）青少年育成・教育に関すること （5）ライフプランサポートに関すること （6）高齢者支援に関すること （7）スポーツ振興に関すること （8）教育学術研究に関すること （9）ＳＤＧｓ活動に関すること （10）その他地域社会の活性化及び発展に資する事項 |
| イオンモール株式会社 | 令和3(2021)年 4月5日 |
（1）地域社会、産業等及び企業等の振興に寄与する事項 （2）教育学術研究及び学修成果の発表に関する事項 （3）健康増進に関する事項 （4）SDGs活動に関する事項 （5）その他地域社会の活性化及び発展に資する事項 |
