教育情報の公表
その他の教育研究上の情報
令和4(2022)年5月1日現在
1 教員一人当たり学生数
学科 | 学生数 | 専任教員数 | 教員一人当たり学生数 |
---|---|---|---|
幼児教育学科 | 190 | 13 | 14.6 |
美術学科 | 152 | 7 | 21.7 |
ビジネス実務学科 | 215 | 11 | 19.5 |
2 収容定員充足率
年度 | 幼児教育学科 | 美術学科 | ビジネス実務学科 | 合計 | |
---|---|---|---|---|---|
令和4(2022)年度 | 収容定員 | 300 | 130 | 270 | 700 |
在学者数 | 190 | 152 | 215 | 557 | |
充足率 | 63.3% | 116.9% | 79.6% | 79.5% |
3 専任教員数と非常勤教員数の比率
学科 | 専任教員(A) | 非常勤教員(B) | 比率(%) (A):(B) |
---|---|---|---|
幼児教育学科 | 13 | 23 | 36.1 : 63.9 |
美術学科 | 7 | 22 | 24.1 : 75.9 |
ビジネス実務学科 | 11 | 31 | 26.2 : 73.8 |
留学生別科 | 0 | 0 | 0.0 : 0.0 |
4 入学者推移
学科 | 入学 定員数 |
令和2年度 | 令和3年度 | 令和4年度 | |||
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入学者数 | 入学者 充足率 |
入学者数 | 入学者 充足率 |
入学者数 | 入学者 充足率 |
||
幼児教育学科 | 150 | 114 | 76.0% | 94 | 62.7% | 97 | 64.7% |
美術学科 | 65 | 82 | 126.2% | 83 | 127.7% | 75 | 115.4% |
ビジネス実務学科 | 135 | 141 | 104.4% | 104 | 77.0% | 112 | 83.0% |
合計 | 350 | 337 | 96.3% | 281 | 80.3% | 284 | 81.4% |
学科等 |
入学 定員数 |
令和2年度 | 令和3年度 | 令和4年度 | |||
---|---|---|---|---|---|---|---|
入学者数 | 入学者 充足率 |
入学者数 | 入学者 充足率 |
入学者数 | 入学者 充足率 |
||
留学生別科 | 20 | 0 | 0% | 4 | 20.0% | 0 | 0% |
5 退学・除籍者数(令和3年度)
学科等 | 退学者数 | 除籍者数 |
---|---|---|
幼児教育学科 | 4人 | 0人 |
美術学科 | 11人 | 0人 |
ビジネス実務学科 | 1人 | 1人 |
留学生別科 | ※0(0)人 | 0人 |
合計 | 16(0)人 | 1人 |
※留学生別科の退学者数については、本科進学による退学者数は()書きで内数
6 留年者数
学科等 | 令和元年度 | 令和2年度 | 令和3年度 |
---|---|---|---|
幼児教育学科 | 1 | 0 | 1 |
美術学科 | 0 | 0 | 1 |
ビジネス実務学科 | 0 | 2 | 0 |
留学生別科 | 0 | 0 | 0 |
合計 | 1 | 2 | 2 |
7 社会人学生数
0人
8 美術学科研究生
14人
9 留学生数及び海外派遣学生数
学科等 | 留学生数 | 海外派遣学生数 |
---|---|---|
幼児教育学科 | 0 | 0 |
美術学科 | 0 | 0 |
ビジネス実務学科 | 1 | 0 |
留学生別科 | 0 | 0 |
美術学科研究生 | 0 | 0 |
合計 | 1 | 0 |
10 海外の協定相手校
学校名 英文名 |
国または 地域 |
協定内容 | |
---|---|---|---|
1 | 国立台湾藝術大学 (旧:国立台湾藝術専科学校) 昭和59(1984)年11月4日 |
台湾 |
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2 | コロンビア大学 COLUMBIA COLLEGE 昭和61(1986)年11月22日 |
USA |
|
3 | ハイデルベルグ大学 HEIDELBERG COLLEGE 昭和63(1988)年4月1日 |
USA |
|
4 | 遠東技術学院 (旧:私立遠東工業専科学校) 平成元(1989)年5月8日 |
台湾 |
|
5 | 蘇州市職業大学 平成11(1999)年9月9日 |
中華人民 共和国 |
|
6 | 無錫科技職業学院 平成16(2004)年10月14日 |
中華人民 共和国 |
|
7 | 上海健康医学院 令和2(2020)年 1月13日 |
中華人民共和国 |
|
11 地域貢献活動
地域貢献活動についてはこちら。
12 大学間連携
ア.大学コンソーシアム石川への参画 | 本学は、県内21の高等教育機関で構成されている大学コンソーシアム石川に参画し、各種連携を行っている。 (大学コンソーシアム石川のホームページはこちら。) |
---|---|
イ.学校法人嘉悦学園との 大学間連携協定書 平成27(2015)9月5日 |
(1)学術研究に関すること (2)学部学生及び大学院生の教育研究に関すること (3)学生の派遣・受入に関すること (4)教職員の人事交流に関すること (5)教職員の研修に関すること (6)学生募集活動に関すること (7)就職支援に関すること (8)情報収集・分析(IR)に関すること (9)施設の共同利用に関すること (10)その他双方が必要と認める事項 |
13 産官学連携
金城大学短期大学部は、下記の機関等との包括協定を締結し、各種の産官学連携事業を実施しています。
協定機関等 | 締結日 | 主な協定内容 |
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北陸銀行 | 平成23(2011)年 1月18日 |
(1)地域企業との共同研究、委託研究、経営相談等に関する支援・協力 (2)文化・芸術に関する支援・協力 (3)寄付講座、セミナー、シンポジウムなどの開催・運営に関する支援・協力 (4)インターンシップの受入れ、修学・就職等の学生支援に関する協力 (5)IT推進、経営分析に関する支援・協力 (6)その他関連する連携協力 |
金沢信用金庫 | 平成23(2011)年 1月18日 |
(1)地域企業との共同研究、経営相談等に関する支援・協力 (2)ベンチャービジネスに対する投資・融資等の支援や知的財産の活用に関する支援 (3)寄付講座、セミナー、シンポジウムなどの開催・運営に関する支援・協力 (4)インターンシップの受入れ、人材育成に関する支援・協力 (5)IT推進、経営分析に関する支援・協力 (6)その他の支援 |
白山市 | 平成23(2011)年 3月28日 |
(1)福祉及び医療の向上に関する事項 (2)保育及び幼児教育の向上に関する事項 (3)文化、芸術及び経済の発展及び振興に関する事項 (4)大学の教育及び学術研究並びに社会活動の推進に関する事項 (5)地域コミュニティの発展に関する事項 (6)ボランティアに関する事項 (7)まちづくり及び人材育成に関する事項 (8)その他この協定の目的を達成するために必要な事項 |
白山市経済団体 連絡協議会 |
平成23(2011)年 9月14日 |
(1)地域経済の発展に関する事項 (2)地域貢献、地域振興に関する事項 (3)学術文化の振興に関する事項 (4)地域文化・伝統の継承に関する事項 (5)人材の育成に関する事項 (6)その他この協定の目的を達成するために必要な事項 |
野々市市 | 平成27(2015)年 12月21日 |
(1)まちづくり及び地域づくりに関すること (2)人材の育成に関すること (3)学園の教育及び学術研究並びに社会活動の推進に関すること (4)その他この協定の目的を達するために必要な事項に関すること |
国立大学法人北陸先端 科学技術大学院大学・ 社会福祉法人北伸福祉会 |
平成29(2017)年 7月11日 |
(1)地域づくりへの貢献 (2)人材の育成 (3)地域福祉に係る学術研究及び社会活動の推進 (4)その他この協定の目的を達成するために必要な事項 |
石川県 | 平成30(2018)年 10月31日 |
(1)災害及び防災対策に関する各種指導・助言に関すること (2)災害時における被災者支援活動に必要な施設の提供に関すること (3)学生ボランティア等の派遣に関すること (4)県民を対象とした防災対策等に関する意識啓発のための講座、研究会等の開催に関すること (5)学生の自主防災活動への参加に関すること (6)学生の防災士資格取得に対する支援に関すること (7)前号に定めるもののほか、特に必要と認める事項 |
白山石川医療企業団 | 平成31(2019)年 3月7日 |
(1)医療及び福祉の向上に関する事項 (2)新渡教育及び溌護師の脊質向上に関する事項 (3)保育及び幼児教育の向上に関する事項 (4)文化、芸術及び経済の発展及び振興に関する事項 (5)大学の教育及び学術研究並びに紙会活動の推進に関する事項 (6)地域コミュニティの発展に関する事項 (7)ボランティアに関する事項 (8)地戦医擬・福祉に関わるまちづくりや人材育成に関する事項 (9)その他、この協定の目的を達成するために必要な事項 |
第一生命保険株式会社 | 令和2(2020)年 10月29日 |
(1)健康増進に関すること (2)ワーク・ライフ・バランスの推進に関すること (3)子育て支援・保育対策に関すること (4)青少年育成・教育に関すること (5)ライフプランサポートに関すること (6)高齢者支援に関すること (7)スポーツ振興に関すること (8)教育学術研究に関すること (9)SDGs活動に関すること (10)その他地域社会の活性化及び発展に資する事項 |
イオンモール株式会社 | 令和3(2021)年 4月5日 |
(1)地域社会、産業等及び企業等の振興に寄与する事項 (2)教育学術研究及び学修成果の発表に関する事項 (3)健康増進に関する事項 (4)SDGs活動に関する事項 (5)その他地域社会の活性化及び発展に資する事項 |